続・「消すことのできない人工的な痕跡」とやりかねない証拠隠滅、自滅する中国

2021
06.01

武漢発の新型コロナウィルスについて、「消すことのできない人工的痕跡」があるため、当初から疑われていた生物兵器である可能性は、このたびイギリスとノルウェーの科学者が武漢の「実験室製造説」を主張する論文を発表することになった。

アメリカは中国政府や武漢ウィルス研究所、同所長に対して少なくとも20兆ドルの損害賠償を求める集団訴訟を起こし、世界がそれに続いている。

さらにアメリカでは、個人が中国に損害賠償を請求できる法律を整えているとされ、その法律が施行されることになれば、当然世界もそれに続くだろうだろう。

世界で350万人の命を奪った新型コロナウィルスの流行は、世界的流行を助長した初動の情報隠蔽の責任が中国にあるのは明らかで、そのうえ、ウィルスが実験室で製造された兵器であることや、漏洩が故意だったことが証明されれば、中国がしたことはテロ、戦争、ジェノサイドであるということになる。

賠償金の支払いは、中国が奪った富が奪われた人びとの元に還ることであり、失われた命や健康はいくら金を積まれても取り戻すことはできないけれど、本来あるべき状態に戻ることだと思う。

そうなれば、中国は国として成立しなくなるということだけれど、それも本来の姿だと思う。

いままでがおかしかったのだ。

ひとつの国であるかのような、ほかの国や人とまっとうなつきあいができるかのような、尊重すべき何かであるように扱われてきたいままでが。

アホかも知れないとうすうす思っていた人に、金と権力をもたせてみて、やっぱりほんとうにアホだったことがはっきりすることはすくなくないのだから。

人を騙したから自分も騙され、人から奪ったから自分も奪われ、人を殺したから自分も殺される、というのは当然の報いで、ふつうの人間なら身近の小さな出来事から学び、あんな風になってはならないと心に決める機会が人生において少なくないタイミングで得られると思う。

だけれど、どうも中国（共産党、およびそれに類する人）を見ているとそんなふうにもならないようだ。

都合の悪いことは他人のせいにし、事実を提示する人を加害者扱いし、最後の最後まで自身の過ちを認めない。

だから強制的に排除されるしかなくなるのだけれど、そういう性質の持ち主である中国が、「実験室製造説」「兵器説」が現実に認定されることから逃れられないと知ったとき、一体どういう行動に出るのだろう。

証拠を隠滅して逃亡する。

これまでずっとそうしてきたように、今回もそうすることが想像に難くないが、いちばんの証拠である武漢の実験室を隠滅するためには、なんらかの事故が偶然起こって、実験室もろとも消し去ってくれれば彼らには都合がよい。

ちょうど、洪水によって長江は156年ぶりに最高水位が上がっており、そのせいで三峡ダムは建設以来の最高水位を記録し危険水域に達している。

水位を下げるために排水すれば下流に位置する都市は水に浸かり、三峡ダムが決壊すればもっと多くの都市が水に浸かる。

ダム決壊から10時間後に洪水は武漢に到達し、最深部は5mにもなり、とりわけ武漢ではなかなか水が引かないというシミュレーションもある。

しかもこのシミュレーションは雨季ではない時のものであり、イギリスとアメリカが、流行が始まった2020年2月ころから疑われていたウィルスの「実験室製造説」を6月という雨季に明らかにしようとするのは、なんだかとても興味ぶかい。

ただ、コロナウィルスの研究は、中国が単独で行ってきたものではなく、もとはニューヨークにあるEco Health Allianceが過去20年間、25か国で続けてきたものである。

アメリカ国立アレルギー感染症研究所所長のアンソニー・ファウチ博士の研究テーマであり、2015年からは研究経費は「オバマ政権時代の国際医療研究協力の一環」として位置づけられた。

研究費はアメリカ政府から国立衛生研究所経由で370万ドルが支払われ、武漢の研究室もその対象であった。

研究費の支援はトランプ前大統領が中止する2019年7月まで続いており、2020年初頭の最初の流行時に中国が「感染症は米軍が武漢に持ち込んだ」などといってアメリカに責任を擦りつけようとしていたのは、そのような、半ば「アメリカとの共同研究」ともいえる背景と、研究費が打ち切られた背景も一因だと想像する。

しかし、中国のこれまでの言動や性質を踏まえると、研究室という密室で、研究の目的や用途の優先順位を中国に都合のいいように改変していったこともかんたんに想像される。

このたびの論文では、だからその辺りの詳細が知ることができればいいなと思う。

とはいえ、万が一、公表される事実にアメリカやイギリスに非のある事実が含まれていたとしても、この世界情勢で追いつめられた中国に勝ち目はないようにみえる。

自身の立場を守ろうと証拠隠滅をはかるなら、アメリカやイギリスにとって不利な証拠も失われることになって、いよいよ責任転嫁ができなくなる。

事実が明らかにされるなら、350万人の命が失われた責めを負う。

どの道を進んでも滅ぶしかないのだ、中国は。

詰む、というやつだ。