2021
07.23

『ディープステート 世界を操るのは誰か』と共産主義をつくったユダヤ思想、彼らがもっとも破壊したい「和の民主主義」

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トランプ大統領は、頭がおかしい。

そう本気で思っている人はわりといて、それは大手メディアの報道の影響が大きい。

大手メディアがだれかを貶めるような報道をする原因はさまざまあるにせよ、トランプ大統領については、ディープステートに対抗する強い姿勢を明らかにしたことがあると思う。

 

ディープステート、という単語は、一般的に、聞いてそれが表すものをすぐに想像できるようで、できない。

実態がつかめそうでつかめない、けれど、おどろおどろしく巨大そうななにかに想像されるそれに対して、世界をリードする一国の大統領が本気で立ち向かうという態度は、まるで映画のような、物語の世界のような、ひどく現実らしいけれどやっぱり架空の世界の出来事のように思われた。

 

去年行われたアメリカ大統領選挙では、集会に何万人、何十万人という応援者が集まるトランプ大統領を抑え、バイデンがアメリカ史上最多の得票数で大統領に当選したことは大々的に報道されてきたが、その結果は票の集計における大きな不正によるものだという声は、しかし「証拠がない」と一蹴された。

それでもウィスコンシン州やアリゾナ州など主要な激戦州で票が盗まれたと主張しつづけたトランプ大統領は、メディアでは叩かれ、あるいはまったく報道されず、SNSのアカウントを凍結されるなどして公の場で発言ができない状況に追い込まれた。

世界中から全否定され、その支持者は陰謀論者で信じるに足らず、頭がおかしいとされていた。

それが、7月に入ったころより、なにやら状況が変わった。

票の不正集計の証拠が発見されたり、関係者による不正の証言がなされたり、票数の不一致が明らかになったり、主に票が盗まれたとされる州では詐欺罪で起訴される者もでてきている。

トランプ大統領は言論封殺をしたFacebookやTwitter、Googleの3社に対し集団訴訟を起こすことを発表し、和解は拒否すると徹底的に争う姿勢を見せており、確実な証拠をつかんでいることがうかがえる。

決着がついたとされるアメリカ大統領選挙がまだ終わっておらず、陰謀論とされていたことがじつは真実だったとなっているこの現実の変化は、世界ががらりと変わる前触れのように感じられる。

 

 

アメリカはとても宗教的な国で、建国の精神がキリスト教とふかく結びついている。

トランプ大統領も50年以上教会に通う敬虔なクリスチャンだそうで、演説などを聞いていてもしばしば神という単語が聞きとれる。

日本は戦後アメリカの影響をつよく受けてきた国だけれど、歴史的にキリスト教には馴染まなかった。でも、日本にも教会やクリスチャンは存在している。

その日本で神、とりわけ唯一絶対の神といわれても、想像できるようでできないのは、多くの日本人が神というものを意識していない、あるいは神がいるとは思ってはいてもそれは唯一絶対ではないと本能的に感じてきたからではなかろうか。

神は八百万いるとされてきた日本で、キリスト教の唯一絶対の神がすべてを創った、八百万の神は悪魔のことだ、神道は悪魔崇拝だ、などといわれても、ぱーどぅーん? だ。

聖書の世界では神は選ばれた預言者に言葉を与えて民を導くというが、ただでさえ神というものを意識して過ごしていない日本人を相手に、預言者というものはイメージしにくい。

さらに、インターネットから拾っただけの情報を「神からの啓示を受けた」とうそぶいて、あたかも自分が選ばれた存在であるかのように自称し、ここにしか真実はないといって集まった人を搾取と自己満足の道具にするクリスチャンさえいるのだから、そういう人がいうところの「イルミナティ」や「悪魔崇拝者」が、トランプ大統領のいう「ディープステート」の言い換えなら、たしかにトランプ大統領は頭がおかしいと思われて仕方がない。

 

そんな中で、陰謀論だとされていたトランプ大統領の発言が、じつは真実だったということになったのだ。

しかし、陰謀論だとされていたトランプ大統領の発言が真実だったということになったからといって、すべての陰謀論が真実であるということにはならない。

陰謀論者の語るすべてのことが真実であるということにももちろんならない。

実際、トランプ大統領からイメージされる神と、日本のクリスチャンからイメージされる神は、どうもその性質が異なるように感じられる。

目指す世界も「千年王国」「天国」「新世界」など似たような言葉であるけれど、教祖を神と同一視させて崇めさせ、家族や私財を捨てさせ他人の権利をないがしろにするクリスチャンがいう天国と、家族や権利を大事に思い、世界の子どもを守ろうとするトランプ大統領のいうそれとは、中身は明らかに異なるはずだ。

ディープステートを知ろうとすることは、その違いがよりわかるようになることだった。

 


『ディープステート 世界を操るのは誰か』によれば、ディープステートがアメリカに地歩を築いたのは、1912年のアメリカ合衆国大統領選挙にさかのぼる。

当時、ユダヤ系ドイツ移民で、のちに経済顧問となるウォール街の大富豪バーナード・バルークが、勝てる見込みのなかったウッドロウ・ウィルソンを不正選挙により第28代大統領にしたのだ。

100年以上も前のアメリカ大統領選挙ですでに現在と同じことが行われていたわけだが、不正選挙で大統領になったウィルソンは、中央銀行のFRB(連邦準備制度理事会)を設立し、マネーを操る個人が世界の市場を操るようにした。

また、国連(国際連盟)を設立し、国際紛争の調停者を装うことによって加盟各国の主権を制限し、「国際協調」の名のもと国境意識を希薄化させた。

ユダヤ人がおおもととなって始まったロシア革命は、要はユダヤ人解放革命であったが、不正選挙で大統領になったウィルソンは、ロシアの革命家に多額の資金を用立てて革命を支援し、ロシアで約300年続いたロマノフ朝を倒した。

そして革命成功後、ロマノフ王朝の財宝を没収した革命家たちから支援の数倍におよぶ返済を受けて大金持ちとなった。

 私たちが教科書で習った11月革命によって、レーニンをリーダーとするボルシェビキ(実際には少数派でしたが勝手に多数派を自称しました)と呼ばれる一派がソビエトの実験を握ったのですが、党政治局、政府の大臣、その他主要な国家機関の要職を占めたのは、および8割がユダヤ人革命家でした。しかも、これらユダヤ人は必ずしもロシアで生まれ育ったのではなく、世界各地に散らばっていたユダヤ人たちから成る国際政権であったのです。元々、国を持たないこれらユダヤ人ですから、外国であるロシアの政権に入っても違和感を覚えないということなのでしょう。この例に見られるように、共産主義の発想は基本的に国際主義なのです。現在の言葉を使えば、グローバリストということになります。私たちは現在グローバリズムがあたかも世界の趨勢であるかのように錯覚していますが、実はグローバリズムとは21世紀の共産主義を言い換えた言葉なのです。(p.50-51)

つまりところ、グローバリズムとは21世紀の共産主義であり、世界に散らばったユダヤ人による所業である。

そして呼び名を変えたユダヤ教である儒教を根底思想に、一帯一路という中華式世界支配を企んでいるのが21世紀の最たるグローバリスト中国共産党である。

このユダヤというのも、日本人にはあまりにも馴染みがなさすぎて、それを用いて語られるすべてが非現実に思えてしまうが、約2000年前に故郷イスラエルを追放されて以降、迫害や暴力に見舞われながら、世界各国、主にヨーロッパや北アフリカ、中東へと離散し、何世紀にもわたって世界各地で大規模なユダヤ人社会をいくつも築きあげてきたのがユダヤ人である。

その歴史が細胞レベルで記憶され、ユダヤ人は、遠いどこかで行われている同胞への迫害に対して、いまいる場所での団結力を強めるという。

こうしたユダヤ人、正確には、故郷に還ろうとしないディアスポラ・ユダヤ人の性質ゆえに、ロシアで史上初の社会主義国家ができ、その後の共産国や共産主義政党、共産主義革命を起こす団体の成立が続いてきた。

 

残念ながらわたしたちは、共産主義=グローバリズムにたいしまったく無防備である。

しかし実際のところ、ソ連共産主義政権が行った国民の劣化政策がグローバリズムの口実の下、いまだに密かに実行中である。

そのため、ソ連共産主義政権の実態を知ることは、今日忍び寄る共産主義の脅威に対抗するための参考になると馬渕氏はいう。

 レーニンはフリーセックス宣言を出しましたが、実に驚くべき内容でした。フリーセックスと言っても単純にセックスは自由という意味ではありません。18歳以上の女性は国家の所有物である、未婚女性は当局に登録しなければならない、それを怠った場合は罪に問われる、登録女性は19歳から50歳の男性を夫に選ばなければならない、プロレタリアの男性のみ結婚可能で、選ばれた女性は相手を拒否できない、このような結婚から生まれた子供は国家の所有物である云々。

このようなフリーセックス政策は、ロシア人が伝統的に重視してきた家族の絆を破壊することを目的としていました。彼ら革命政府は興味本位でセックスを自由化したわけではないのです。革命の最大の妨げとなる家族を破壊する必要があったのです。政府当局も最もプライバシー的行為である性生活に干渉することができるようになって、個人が家族との関係を断たれ、人間の尊厳が失われ、アトム化された大衆をいわば家畜同然に扱うことが可能となったのです。共産主義は人間の劣情に訴え、精神を麻痺させて生き延びるのです。(p.51-52)

これはいかにもウイグル人など少数民族の女性を漢民族の男性と強制的に結婚させる中国共産党の政策であり、カルト団体の合同結婚であり、児童虐待や親殺しという日本でも起きている社会問題である。

中国共産党は当然のことながら、合同結婚で有名な統一教会もまたつまりリスト教会ではなく共産主義団体であり、その弟子や分派、さらにその弟子や分派は、聖書の教えと信じながら、その実、連綿と共産主義を広めているというわけである。

自覚的な共産主義者でないのなら、無知ゆえに共産主義を推し進める選択をしているのは政治家も同じで、明確な定義がない「ヘイト」を法律で禁止したり、同性カップルの結婚を認めたり、治験段階であるワクチンの接種を推奨するなど、一見だれもが反対できない「普遍的な正しさ」を掲げて支持を得ようとする。

しかしそれは、「人間の劣情に訴え、精神を麻痺させて生き延びる」という共産主義者の常套手段であり、そういった普遍的価値を盾に紛争の種を播き、国民同士を争わせて家畜化するのが目的である。

 

 

ヘイトや同性カップル、ワクチン接種を取り巻く状況からわかるとおり、ユダヤ式革命では、加害者と被害者が逆転する。

日本の「いじめ」もそうだ。

一対一であっても犯罪は犯罪だが、集団で個人の権利や尊厳を奪うというのは疑いようもない犯罪だ。

それを犯罪だとみなさず、事実を隠蔽し、むしろいじめられる方に原因があったかのように大手メディアが報道する日本のニュースでは、すでにじゅうぶんにユダヤ式加害者と被害者の逆転が起きている。

それもそのはず、テレビや新聞というのは最近でこそ憧れの職業となっているが、もともとマスコミ界は迫害や差別ゆえにまともな仕事に就くことができなかったユダヤ人が多く就いた職業だったのだ。

 では、私たちはニュースを注意していれば洗脳から免れるのでしょうか。決してそうではありません。ある意味ニュースよりも見えにくいのが映画などの娯楽産業です。ハリウッドが有名ですが、ユニバーサル、フォックス、パラマウント、ワーナーブラザーズ、MGM、RCA、CBSといった主要な映画会社は全て東ヨーロッパ系のユダヤ人移民が作ったものであると、ジャック・アタリは前掲書(※)の中で誇らしげに述べています。第二次大戦へのアメリカの参戦には、ハリウッド映画の影響を無視することは出来ません。チャップリン監督の反ナチス映画『独裁者』が有名です。このような映画産業の危険に気付いていたアメリカ人の一人がチャールズ・リンドバーグ大佐です。リンドバークはアメリカを襲っている最大の脅威は、映画産業におけるユダヤ人の影響であると警告しています。第二次大戦後、ハリウッドがポリティカル・コレクトネスを世界に拡大する一翼を担ってきました。

特にアメリカ国民に向けては、正義の役どころに黒人俳優を起用することにより、黒人の地位向上に貢献するとともに、悪役に白人俳優を頻繁に使うことによって白人の方が共謀だという印象を与える映画をよく見かけます。また、依然としてナチズムや反ヒトラー映画が作られていますが、ヒトラーやナチスが人類最大の巨悪であるとの刷り込みを延々と続けることによって、ユダヤ人が被害者であったことを私たちの記憶に残そうとしているのである。私たちは単なる娯楽として映画を鑑賞する傾向にありますが、その背景に洗脳工作が隠されていることに注意する必要があります。娯楽を通じる洗脳もフランクフルト学派の批判理論に基づく文化侵略の一環なのです。(p.40-41)

(※)ジャック・アタリ『ユダヤ人、世界と貨幣』作品社、2015年

そして、このユダヤ式革命の、加害者と被害者の逆転により世界的に誤解させられているひとりがヒトラーだという。

 何となく分かっているようで実は真相が全く隠されているのが第二次世界大戦の原因です。教科書的な理解では、対戦は民主主義陣営対ファシズム陣営の戦いということになっています。特に、ドイツナチスのヒトラーが諸悪の根源のように習います。ヒトラーの世界征服計画を阻止し、世界の民主主義を守る正義の戦いだったということです。しかもヒトラーはユダヤ人の絶滅を企てた人類史上最悪の人物だった。要するに、第二次世界大戦とは正義の米英などの連合国と悪の日独伊のファシズム枢軸との世界を二分する戦いだったという歴史観で、ほぼ統一されていると言ってもよいでしょう。

しかし、事実はそうではありません。特に、ヒトラーは全く誤解されているのです。誤解というより、意図的に巨悪に貶められてしまいました。私たちはヒトラーのユダヤ人絶滅政策の非人道的行動を非難しますが、ヒトラーが政権を取った1933年以降ポーランドとの戦争が始まるまでの6年間の実績を全く無視しています。

(中略)

ヒトラーが世界大恐慌の中にもかかわらず経済発展を遂げることができたのには二つの理由が挙げられます。第一は、ユダヤ人銀行家が支配する中央銀行ではなくドイツ政府が通貨マルクを発行したこと。第二に外貨を使用しない物々交換貿易を行ったことです。政府が通貨を発行することによって政府の借金はなくなりました。また、物々交換のバーター貿易に移行することによって、貿易赤字が無くなりました。このように、ドイツはヒトラーの下で国際銀行家の支配から逃れることができたのです。

しかし、それ故に、ヒトラーは彼らによって戦争に追い込まれることになったわけです。

ヒトラーとの戦争を正当化するために、世界のメディアはヒトラーがイギリスなど西欧やアメリカへの侵略を企てているとのフェイクニュースを連日のごとくがなり立てました。米英の政治家たちは次第にこのような反ヒトラープロパガンダに影響されてきたのです。加えて、対独戦争を主張するユダヤ系の有力者が米英首脳の側近を占めるようになり、両国はヒトラーの直接の脅威が無いにもかかわらず、ヒトラーとの戦争準備を推し進めていったのです。(p.63-66)

ヒトラーにせよ、トランプ大統領にせよ、メディアが巨悪扱いする人物は、民間所有の中央銀行を国有化したという共通点をもつのだ。

 私たちはヒトラーとナチスは人類の敵と教科書で教えられてきました。ヒトラーは世界征服を企んだので平和と民主主義を守るための米英諸国が敢えてスターリンのソ連とも組んで戦ったのが、第二次世界大戦であると私たちは洗脳され切っています。しかし、果たしてこれは真実でしょうか。ヒトラーが政権を握った原因はベルサイユ条約の不条理な規定でした。ドイツを分割し、天文学的な賠償を科し、ドイツ人の精神を破壊するようなベルサイユ体制に異議をとなえたのがヒトラーだったのです。

しかも、戦後のドイツはワイマール共和国の支配下に置かれていましたが、教科書的には「最も先進的な民主主義国」との触れ込みにもかかわらず、ワイマール共和国の実態は、ドイツ人口(6千万人)の1パーセントに過ぎないユダヤ人(60万人)が政府、経済界、メディア・娯楽産業、大学などの教育文化界の要職を占めていました。一言で言えば、ワイマール共和国とはユダヤ共和国であったのです。その事実のみをもってユダヤ人を非難することは不適切ですが、問題は、ドイツを事実上支配していたユダヤ人がドイツ人の権利を侵害して、ドイツ文化を破壊し、自分たちの利益を優先しドイツ人との共存を図らなかったことなのです。

(中略)

もうお分かりのように、ヒトラー政権はユダヤ人に対する加害者として発足したのではなく、彼らの被害者としてスタートさせられたのです。教科書的常識は、ヒトラーはユダヤ人絶滅政策、ジェノサイドを遂行したとして非難していますが、ヒトラーがジェノサイドを命令したとの証拠はこれまで発見されていません。

しかし、正統派歴史家はヒトラーのいうユダヤ問題の「最終的解決」がジェノサイドを意味すると検証もせずに決めにかかっています。(中略)ジェノサイドを行ったのはヒトラーだというのが、今日の歴史学者の通説です。そういうふうに、ヒトラーに加害者の烙印を永遠に押し続けなければならない理由は、ユダヤ系革命家こそジェノサイドの実行者であったからです。世界から、この事実を永遠に葬り去らなければならないのです。そのためには、自分たちが世界最大の被害者として歴史に記憶される必要があるわけです。(p.68-74)

つまり、自分は被害者であるという前提に、人びとの劣情を誘って物事を進め、直接脅威のない相手同士を争いに巻き込んで紛争を巻き起こしている人は、自身が超ド級の加害者である事実を永遠に葬り去ろうとしているということだ。

 

超ド級の加害者でありながら被害者面する最たる例が中国共産党だが、それもそのはず、中華人民共和国はディープステートが意図的につくった国である。

中華人民共和国は、日中戦争終結後の国共内戦で勝利した中国共産党が1949年新たに建設した国家で、毛沢東が国家主席になったが、その毛沢東を支援したのが、アメリカの背後にいたディープステートだった。

 第二次世界大戦はアメリカに率いられた民主勢力連合国が日独伊のファシズム枢軸国を破った正義の戦いだったというのが世界共通の教科書的認識です。しかし、彼ら連合国特にアメリカは、ならば民主主義連合国が勝利したはずなのに、何故中国に共産主義独裁政権が誕生したのか、アメリカは本当に勝ったと言えるのか、という素朴な質問には現在に至るも答えられないのです。アメリカは毛沢東の共産主義勢力を過小評価していた、毛沢東に騙された云々、と耳に胼胝ができるほど聞かされてきました。正しい答えは、アメリカには第二次世界大戦中から蒋介石の国民党ではなく毛沢東の共産党を支援して、中国を共産化するために日本と戦ったということです。もちろん、このような回答では大学入試には受かりません。大学の先生方は、何かを隠しているか、あるいは真実に無知なのか、どちらなのでしょうか。

(中略)

中華人民共和国建国の立役者はアメリカのジョージ・マーシャル将軍です。マーシャルは陸軍参謀総長として第二次世界大戦のアメリカ軍を指導した英雄ですが、なぜか大戦終了後国民政府軍と共産党軍の間で内戦が開始された中国にトルーマン大統領の特使として派遣されました(1945年12月から47年1月)。マーシャルは蒋介石に対してなんと共産党軍に対する戦闘の停止と共産党との連立政権を要求しました。民主主義国のアメリカが一緒に日本と戦った国民政府に対し共産党との連立政権を要求すること自体蒋介石の理解を超えていたことでしょう。

(中略)

アメリカが蒋介石にあくまで日本と戦うように圧力をかけ続けたのは、共産党政権を樹立するために障害となる蒋介石の国民党を対日戦で疲弊させる必要があったわけです。(p.92-97)

このように、共産主義、共産国の裏にはディープステートがいて、ディープステートとはユダヤ思想につよく影響されている。

では、ユダヤ思想とはどういうものか。

 ユダヤ思想には歴史的に一つの流れが見て取れます。普遍主義と民族主義です。旧約聖書には様々な預言者(神の言葉を預かって人々に知らしめる賢者)が現れますが、普遍主義を唱える預言者と民族主義を鼓舞する預言者に大別されます。普遍主義の預言者として有名なのがイザヤであり、一言で言えば「人類は皆兄弟」と説きました。対照的なのがホセアで「ユダヤ民族は選民である」と強調しました。しかし、この預言者は全く相容れないものではありません。むしりお、底流において繋がっているともいえるわけです。

普遍主義も民族主義もイスラエルとユダヤ人の生存をいかに確保するかという困難な安全保障上の課題に対する答えであるわけです。現在はユダヤ人国家としてイスラエルが存在しています。旧約聖書にも書かれていますが、過去ユダヤ人はしばしば祖国を失う破目に陥りました。そこで、彼らにとって最大の課題は、祖国が滅んだ状況の中でいかに民族として生き延びるかにあったのです。

民族主義が教えるのは、神の選民としてのユダヤ人のアイデンティティを保持することが民族の生存には必要だということです。普遍主義とはユダヤ人と非ユダヤ人との関係性の基本になるわけですが、ユダヤ人は人類に普遍的なメッセージを伝える使命があり、そのために様々な世界の主要地にはユダヤ人が存在することが必要だとするのです。

つまり、民族主義のためにはイスラエルという国家が必要であるが、国家というものはいつ滅ぶかわからないから、ユダヤ民族のアイデンティティであるユダヤ教を存続させるためには、イスラエル国家の外の世界にディアスポラ・ユダヤ人が存在する必要があるというものです。非ユダヤ人の私たちにも、ここまでは理解できます。しかし問題はこれからです。ディアスポラ・ユダヤ人は単にユダヤ協を遵守するためだけに存在するのではなく、ユダヤ教が教える人類に普遍的な価値、例えばイザヤが言うように「人類は皆兄弟」というメッセージを広めることによって、世界がユダヤ化されることになり、ひいてはユダヤ民族の安全に寄与すると考えたからなのです。

この普遍主義の一つが共産主義です。共産主義は一見搾取のない理想社会を唱えるが故に、国家の枠を超えた普遍性を持っているとされるわけです。これを21世紀の言葉に言い換えれば、国際主義、グローバリズムになるわけです。自由、平等、博愛というフランス革命のスローガンもユダヤ普遍思想です。繰り返しになりますが、今日の流行語で言えば、ポリティカル・コレクトネスという普遍的価値に豹変しているのです。彼らが普遍的ユダヤ思想へ私たちを改宗し、彼らの安全を確保しようとしているのです。改宗させた普遍思想の解釈権はユダヤ人が保持しているというわけです。従って、普遍思想はユダヤ人に有利なわけです。ポリティカル・コレクトネスはアイデンティティ・ポリティクス(差別強調政治)と同義ですが、メディアや教育などを通じこれらを強調することによって、ユダヤ人の安全が高まるわけです。ユダヤ人にとって民主主義と普遍主義は同根ですが、非ユダヤ人にとっては普遍主義しか認められないのです。グローバリズムの下では、民主主義的なるものはユダヤ人が独占することになるのです。(p.85-91)

現在の世界を二分しているグローバリズムvsナショナリズムの対立は、言い換えれば普遍主義vs民族主義のことであり、いずれもユダヤ思想に見られる「両建て主義」の産物であると馬渕氏は言う。

ディープステートをざっくりとほかの言葉で言い表すなら、「故郷に還らないが、選民の優越を保持したまま被害者づらをして他民族を加害してまわるユダヤ人」ということになるが、その思想に基づき日本が支配されているのなら、日本が「もっとも成功した社会主義国」といわれるのも納得がいく。

その日本で「エリート」と呼ばれる人たちは、要は、日本を共産主義で支配するための「エリート」ということだ。

 

「エリート」のことを「勝ち組」ともいうけれど、勝ち組とは本来、第二次世界大戦で日本が降伏した後も、日本の敗北を信じず「日本は戦争に勝った」と信じていた、現実を直視できない可哀そうな人たちのことだ。

その通り、だから「エリート」は「勝ち組」なのだ。

それゆえ「勝ち組」の政治家や官僚、大企業や裁判所が下す判断は、国民ではなく一部のトップに利するものであり、民主主義が「上級国民」に独占されて一般国民に行き渡っていない現状からも、日本がすでに共産主義に支配されていることがよくわかる。

こと政治においては、政教分離の原則があるにもかかわらず、実際は政党と宗教団体のかかわりが非常に深いが、政党に影響力を与えるほど影響力をもった宗教団体は、どこもユダヤ思想に基づくディープステートに支配されてきたと考えるのが自然だ。

統一教会や創価学会などは、信徒や弟子や分派はユダヤ思想や共産主義を広めるロボットと化しているのであり、「ここにしか救いがない」という人間の嘘を真に受けて、家畜となって命を搾取されつづけている。

 

 

馬渕氏は、キリスト教の「破壊する力」に勝利するのは、日本の八百万の神神が体現する「和の民主主義」だという。

「和の民主主義」とは、「国民一人一人が個性に基づいて自らの仕事に全力で尽くすことにより、社会が調和する体制」のことで、「私たち一人一人も天と地を結ぶ役割を担っている」のであり、「日本の霊性は世界の師表」なのだそうだ。

わかりそうでわからないけれど、思うに、本人の信仰心や神の認識の自覚と無自覚を問わず、よいものを取り入れ、よりよいものにアレンジしていく能力に長けた日本人が、世界中に広まったキリスト教に馴染まずにきた事実はヒントになるはずだ。

和して同せずというように、和することはしても同することはしないことが本能的な抵抗ゆえであるなら、その本能的な感覚にこそ「和」があるはずで、その「和」をもったもの同士が互いを尊重しあって協調しあって国をよりよいものにしようとするのが「和の民主主義」といえるのではないか。

 

そうすると、排他的で破壊的なキリスト教や被害者や加害者が逆転するユダヤ思想とは当然相容れないわけだが、トランプ大統領の世界観は日本の世界観と同じだというのだから、そんなことがあり得るだろうかと思いながらも動向が気になる。

そして、トランプがふたたび大統領となってアメリカを導く日がくるなら、そのとき対等であるためにも、いまから和して同せずを貫くことが大事だと思う。

■参考書籍

馬渕睦夫『ディープステート 世界を操るのは誰か』WAC、2021年

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