12.31
2022年以降の標的は日本とその分解を連想させる英エコノミスト誌表紙、ワクチンは兵器か否かと外患罪、ファウチの大嘘クーデター
イギリスの世界に誇る知性『The Economist』。
「世界はこうなる」と断じるその表紙は、その年の動向の予測、というより予言、というより、株主であるロスチャイルド家による計画だと言う人がいるほど、そこに描かれていることは暗喩に満ちている。
あとになって振り返れば、たしかにその年は表紙に描かれていた政治家がニュースでよく取り上げられていた。あのイラストやあのアイコンから想像される事件や災害や出来事やあれこれについて、SNS上でもよく話題になっていた。
わあ、エコノミスト誌って、ほんとうに未来を予言している。
と、思うことは、こういうことに似ている。
あなたが占い師に、「あなたは、頭が切れるわりに情に流されやすく、意外にミーハーですね。性格は、神経質でかなり粘りづよいですね」と言われて、わあ、当たってる、と思うことに。
その占い師は、こうも言う。
「あなたは悩みを抱えていますね。それはずばり健康、あるいは人間関係の悩みですね。多少の苦労はしても、あなたは幸せな人生を送りますよ。仕事でも成功します。ベストパートナーにも恵まれます。でも、思わぬけがや事故に注意です。」
もちろんこの占い師は、なにかを言っているようで、なにも言っていない。
けれど、世の中には、だれかの言葉を自分が言ったかのようにしたり、他人の経験を脚色したり、自然現象のような出来事に自らの存在を介入させたがる人がいる。
そういう考え方の人がいくら世を占って大げさに断じたところで、言っていたように現実が変わらない、あるいはその言葉を信じてかえって大切なものを失ったなどという体験談が広まって、その占い師の元に人は寄らなくなる。それが当然の道理だ。
でもその占い師が、莫大な資金や大きな会社の重要な決断を操作できる、人びとが生活を送るうえで必要不可欠なものを作ったり動かしたりできるならどうなるだろう。
事故に注意、と言ったあとで、だれかほかの人を使って相手に事故を起こすことができたり、直接事故にあわせることはしなくとも、事故に対する警戒心を薄れさせることができたりする人なら。
そういう占い師が、大手メディアや政治家や大企業、学者や医者など先生と呼ばれる人、宗教家、共産主義者や五毛党、あるいは、イギリスの世界に誇る知性『The Economist』という別名で活動しているなら。
暗喩に満ちたその表紙で印象的な、ウィルスと注射器は、たぶん、この2年ほど世間を騒がすコロナウィルスとそのワクチンだ。
専門的なことはよくわからないけれど、新型コロナウィルスのいちばんの特徴はスパイク蛋白で、ワクチンはスパイク蛋白の遺伝情報を含んだmRNAやウィルスベータが主成分で、それがヒト細胞に取り込まれるとスパイク蛋白に翻訳され、免疫系が認識すると反応して抗体を生成する、ということらしい。
mRNAやウィルスベータは、体内で分解されてワクチンを接種した人の遺伝子には組み込まれないらしい。
けれど、それらのワクチンは長期にわたる被接種者の追跡調査という治験がまったくないのだから、様子をみて納得して選ぶのが適切だと思う。
しかも、コロナワクチンで反応する獲得免疫は、時間の経過とともに免疫力が低下する。
そのために2回、3回、4回と打つのだといわれても、そのたびに寝込むほどの高熱や倦怠感に襲われる可能性があるのなら、感染するデメリットより打つデメリットのほうが大きいように感じられて、本末転倒のような気がする。
国という権力ある立場にいる側は、つね正しい情報を周知する義務があるのに、重大なリスクを周知せず多くの国民がそれを手に取るよう誘導するのはフェアじゃない。
「健康でいつづけるためには一定の不健康を受け入れなければならない」とか、「あなたの健康は他人を不健康にしないことで得られる」とかいうのは、ほとんどカルト宗教みたいだ。
打たなくてよかったものを打たされて、損なわなくてもよかったものを損なったことを自己責任というのは、ほとんど詐欺だ。
しかも、mRNAワクチンは生まれつき備わっている自然免疫を低下させることや、モデルナ社とファイザー社のワクチンは若い男性に心筋炎や心膜炎という“重大な副反応”がみられることを、国民の半数以上が接種してから認知させるのは、まるで、国民で実験をした結果わかったことの発表のようだ。
そのうえ、心筋炎にはコロナウィルスに感染してなるのより1000倍なりやすくなるというワクチンを、感染して死亡するのが飛行機事故に遭って死ぬより低い確率の子どもにまで接種させようとすることは、感染リスクを減らそうというより、子どもの数を減らそうとしているようにさえ思える。
子どもの数が減れば、やがてその国の力は弱まる。
首相になったとたんに親中に翻った岸田政権による、移民政策や日本版マグニツキー法制定の頓挫、中国のジェノサイドを非難せず、さらには日米極秘共同作戦情報を中国に漏洩させる振る舞いは、ほとんどスパイのようで、彼らの行動は日本を守ろうとしているというより、決断を先延ばしにしたり、国の代表としてあえてなめられる態度をとったりして、中国とともに日本を危険にさらそうとしているようにみえる。
思えば2020年の初め、武漢から始まった新型コロナウィルスが日本で感染拡大したときもそうだった。
ウィルスが漏洩したとされる武漢の研究所は、中国人民解放軍の生物兵器の研究施設でもあったとされるが、中国からの入国を止めないという未必の故意から、いまのコロナウィルスとワクチン騒動は始まった。
ウィルスや注射器が印象的な、日本がバラバラにされているような印象を与える真っ赤なあの表紙は、つまりそういうことなのだろうか。
ところで、スパイ防止法がない日本には、でも刑法に外患罪という罪がある。
外患誘致罪とは、外国の政府・軍隊などの公的機関と通謀して、日本国に対し武力を行使させる罪である。
対外的な安全に対し重大な脅威を生じさせるところから、現行法上、死刑が絶対的法定刑とされている。
外国に働きかけて日本国に武力行使させたり、武力行使されると知ってそれに協力したりすることを禁じており、それに違反すると死刑に処せられるというのだ。
武力とは軍事上の力のことをいい、軍事上の力を構成する要因のひとつが兵器である。
兵器とは、「戦闘の際、攻撃および防御に用いる器材の総称。武器」であり、器材とは、「器具の材料。また、器具や材料」である。
ワクチンは、「免疫原(抗原)として用いられる各種感染症の弱毒菌・死菌または無毒化毒素。生体に接種して抗体を生じさせる」ものである。
抗体は、「生体が抗原の侵入に反応して体内に形成する物質」である。
だから、ワクチンは「生体に侵入する抗原による攻撃を防御するための器材であり、生体内で起こる戦闘に用いられる兵器」といえ、そのことは、アメリカ、イギリス、ロシア、インド、中国というコロナワクチンの開発国が、核兵器の保有国でもあることが示唆している。
日本でも厚生労働省が、バイオテロ対応ホームページを整備し、バイオテロが実際に起こることを想定して一般向けに情報を公開している。
興味深いのは、「どういうとき、バイオテロを疑うか?」の項目で、
季節の合わない夏場にインフルエンザ様症状急増(多くのバイオテロ病原体はインフルエンザ様症状で発症する。炭疽、天然痘など)
と、多くのバイオテロ病原体はインフルエンザ様症状で発症することを認識しているにもかかわらず、インフルエンザに大変よく似た症状で発症し、世間を怯えさせてきた新型コロナウィルスについては、「少なくとも生物兵器として開発されたものとは考えられてはいない」と、あっさり結論づけている点だ。
さて、コロナワクチンは日本でも金属片が混入しているとして回収されたことは記憶に新しいが、ドイツの科学者でグラフェン専門家であるアンドレアス・ノアック博士によれば、それはカミソリのように振舞うナノサイズの水酸化グラフェン分子であるという。
ワクチンにナノサイズのカミソリが含まれているというのは、血栓や心筋症などの副反応、アスリートの試合中の呼吸困難や突然死の説明にもなるが、毒物検査には出てこず、ほとんどの医者が知らないために発見することもできない。
「化学者として、私はこれらがかみそりの刃だと言います。そして、私は医者が化学について十分に知らない方法を見る。しかし、彼らは体の中で、小さな子供たちの中で、妊娠中の女性の中で化学を行っています。しかし今、あなたの医者はあなたが何をしているのかを知っています-そしてあなたが注射し続けるならば、あなたは殺人者です。外に出て、この情報を医師や政治家に渡してください。続ければ、世界中の裁判所があなたを救うことはないと約束します。」
また、フィンランドのアリヤナ・ラブ医師によれば、モデルナとジョンソン&ジョンソンのワクチンに含まれる酸化グラフェンは、ハイドロゲルの素材であり、特許(US8415325B2)はモデルナがもっており、開発はDAPRによってなされたものである。
※DARPA(Defense Advanced Research Projects Agency 国防高等研究計画局)は先端軍事技術研究プロジェクトを指導するアメリカ国防総省の機関で、戦争の形に応じて“革命的技術”を生み出してきた「戦争の発明家」。
ハイドロゲルはまるまる兵器システムであり、すべてのコロナワクチンに含まれており、その兵器システムがいま人類に向けられているが、コロナワクチンの特許には、合成DNAを用いてヒト細胞を再設計することも記載されている。
2013年、アメリカの最高裁は、大腸菌の遺伝子情報を再設計し、それに基づく合成遺伝子情報によって改変されたDNAは特許を取得できるという判決を下している。それはつまり、合成DNAで遺伝子組み換えされた動植物が、特許権者に所有されるということを意味する。
判決ではBRCA1遺伝子に含まれる15の物質(ヌクレオチド)について特許権をもっていることになっているが、BRCA1遺伝子は、本来DNAの傷を修復して細胞ががん化することを抑える働きをするものであり、特許が取得されている部分は、反対にDNAを真っ二つに断ち切る働きをするものである。
つまり、彼らが取得している特許では、わざとヒトの遺伝子をも改変して特許を取得することもできれば、意図的にある特定の種族を取り除くことも可能にするものである。
ファイザーの特許にはそのほかの遺伝子削除に加えて、突然変異、つまり以前に流行していたものより伝染力の強い変異株を引き起こすことが記載されており、変異株はワクチン接種によって誕生していることを証明している。
遺伝子削除のシステムはPCRの検査キットにも含まれ、ワクチンには毒ガス(プロパン)も含まれている。
モデルナ、ジョンソン&ジョンソン、アストラゼネカのワクチン特許にはHIVなどを誘発するとされるレンチウィルスの記載もあるが、HIV1の生物兵器の特許はアンソニー・ファウチが取得している。
すべての特許がファウチに通じており、彼は殺人者として拘束・糾弾されなければならない。
コロナワクチンは、兵器といえなくても、凶器であるとはいえそうだ。
凶器とは、ヒトの生命・身体に危害を与え、殺害や傷害のために用いられる道具の総称をいう。
でも日常的に使っている、たとえばナイフや水差し、ロープやトラックも、使い方次第では凶器となる。
自動車を運転する人は、社会の法秩序を維持したり、道路交通の安全の確保したり、人をひいて傷つけたり殺したりしてしまった場合には、傷つけたり殺したりする意思がなかったとしても、相応に被害者の被った損害を金銭で補償して現状回復を図る責任がある。刑事上の責任は刑事罰をともなう。
とりわけ、人体に大小さまざまな作用を及ぼす医薬品については、個人の生命・身体にかかる極めて重要なことであるのだから、自らの意思に基づいて決める必要がある。
コロナワクチンの接種を事実上強いたものは、だから、外患罪でなくとも、傷害罪、傷害致死罪、殺人罪、殺人ほう助罪などなんらかの罪に問われるべきだ。
この、前代未聞のように思えるコロナウィルス騒動の原点は、でも1980年代にあったエイズ騒動にあるといっているのが、作家の大地舜氏である。
Robert F. Kennedy Jr.の『The Real Anthony Fauci』によれば、この度のコロナ騒動の中心人物で世界的な感染症の権威であるアンソニー・ファウチは、当時、エイズが空気感染をする伝染病であるという大嘘をついて世界中を恐怖に慄かせて台頭した。
ファウチはいまだにエイズが感染症であると主張しているが、HIVウィルスは実はたいへんおとなしく、だれの身体にも入っているウィルスで、エイズの病原菌であることをほとんどの研究者が否定している。
現在のコロナウィルス騒動の原点が1980年代のエイズ騒動にあるということは、ドキュメンタリー映画『House of Numbers anatomy of an epidemic』でも語られている。
それまでの上下水道の整備や食事の改善などにより、1980年代になって世界から伝染病が消え、アメリカのアレルギー感染症研究所や疾病予防管理センターなどは予算が削られ、組織の存在が危ぶまれる状態になった。
困り果てた組織の人間は、予算を得、組織を守るためには病原菌を増やさなければならないと相談し、その一員だったファウチが、エイズが空気感染する恐ろしい病気であると宣伝した可能性があるという。
伝染病の警告によって国からの研究費を独占したファウチは、同時に権力も得た。
彼に逆らう研究所には一切の研究費を分け与えなかった、というのは、今回のコロナ騒動とまったく同じ振る舞いだが、エイズ騒動の際のファウチの得意技は、
・正式な治験が終わる前にあたらしいワクチンを強引に認可させる
・そのため不要なワクチンが誕生したりや劇薬が投与される
・すでに市販されている安い効く薬の使用を禁止する
・ほとんど同じ成分の薬を数百倍の値段で販売する
と、これまた現在のコロナ騒動とまったく同じ振る舞いをしていたのである。
『The Real Anthony Fauci』の著者Robert F. Kennedy Jr.の結論は、このたびのコロナ騒動は、CIAやファウチのような医療関係者、ビル・ゲイツのような億万長者たちによる究極のクーデターだということだ。
彼らが処刑されるのは当然で、日本の共謀者もまた、厳しく罪に問うべきだ。
コロナ禍はもう終わっている、というより、最初からなかった。
ならば、つぎにわたしたちがしなければならないのは、彼らのみせる幻影を信じた日本が、いまからなにをどうすれば、あの悲惨なアメリカの二の舞を舞わずに済むかを考えて行動することだ。
■参考書籍など
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