2020
03.14

「欧州の武漢」になった北部イタリアと、イタリアからグランデ・ウッフィチャーレを授与された創価学会会長・池田大作、北海道でアイヌ新法を推進した公明党、中国人による北海道の土地買収を後押しする自民党幹事長

エッセイ

 

武漢発新型コロナウィルスは、なぜ発生したかはともかく、感染が世界中に拡大したのは中国政府が最初の時点で情報を隠ぺいしたことに大きな原因がある。

情報を隠蔽する中国政府のからの情報を土台にした対策をとった国ではつぎつぎと感染者を増やしたが、なかでもイタリアは感染者が1万5000人、死者は1万人を超え、中国本土以外では最多となっている。

国土面積は30万平方キロメート強と日本の約 0.8 倍、人口は6000万人強と日本の約半分というイタリアで、1万5000人以上も感染し1000以上も亡くなっているのは異常なことに思えるが、イタリアには人口5万人ほどの小さな町にも中国人が居ついており、多くの感染者を出しているミラノやヴェネツィアという大都市には、合法か不法かの区別はともかく多数の中国人が居住している。

 

中国は「一帯一路」でアジアや中東やヨーロッパを陸路と海路で結ぶ現代版シルクロード経済圏構想をつくろうとしているが、2019年3月、イタリアは中国と「一帯一路」構想に関する覚書を締結した。

その内容にはイタリアの「北部の港建設」「イタリア投資計画」の結合が含まれ、加えて中国共産党は党に有利になるためのさまざまな「浸透工作」を行っており、武漢肺炎の感染者と死者がイタリア北部に集中しているのは中国人との交流に比例すると考えられる。

また浸透工作を放置したことで、イタリアでは中国の警察が公然と活動する事態となっているが、このまま日本が中国との関係を断ち切らなければ、現在のイタリアの悲惨な姿は、近い未来の日本の姿である。

 

さて、いまやミニ中国と化したイタリアは、「イタリア共和国功労勲章」を多くの日本人に授与している。

6等級あるなかでもっとも等級のたかいカヴァリエーレ・ディ・グラン・クローチェ・デコラート・ディ・グラン・コルドーネ(cavaliere di gran croce decorato di gran cordone)は、日本人では明仁天皇(現明仁上皇)のみに授与している。

このカヴァリエーレ・ディ・グラン・クローチェ・デコラート・ディ・グラン・コルドーネは、受勲者がもっぱら大統領および大統領経験者であるため、実質的な最高位はカヴァリエーレ・ディ・グラン・クローチェとされている。

外国の民間人に対して最高位とされているのはグランデ・ウッフィチャーレとされているが、その外国の民間人に対しての最高位であるグランデ・ウッフィチャーレを授与されたのが、創価学会会長の池田大作である。

2006年、「価学会の力強い有益なる努力を讃え」授与された池田大作が会長の創価学会は、カトリック教徒が80%を占めるイタリアでも10万人の信者がいるという。

2015年にはイタリア共和国とイタリアSGI(イタリア創価学会仏教協会)とのあいだで宗教協約も調印されている。

イタリア共和国功労勲章

 

世界では日本を含む192の国・地域に会員が存在しているという創価学会は、新型コロナウィルスの感染拡大を受け、2020年2月、国政府に義援金3000万円を贈るなどした。

創価学会が義援金を送る約2週間前、支援金として党所属国会議員の歳費から一律に5000円を天引きして中国側に送ることを決定したのが、自民党幹事長の二階俊博である。

二階俊博は、新型コロナウィルスの感染拡大を受けアリババ創業者のジャック・マーからマスク100万枚が寄贈されたことについて、「中国による日本への支援の心は、金銭に代えることはできないもの」との認識を示し、それ以前にも「事態が収束した際にはお礼のための中国訪問をしたい」などと述べるなど、国籍は日本でも心は中国人のような幹事長であるが、この人物が自民党の実務を仕切り、選挙を握っている

2019年の統一地方選と参院選の際、二階俊博は公明党との選挙協力を徹底する考えを示した。

さらに「政権を安泰のうちに維持できるのは公明党との関係があるからだ。感謝の気持ちを持ちながら一緒になって、この時期を乗り越えていきたい」と語っていた。

二階俊博と公明党との関係性はふかく、自公連立政権が20年もつづいてきた一因は、この人物が公明党とのパイプ役を果たしてきたことにある。

 

その二階俊博が感謝する公明党が推進したのが、2019年2月に成立した「アイヌ新法」である。

アイヌ新法はアイヌを先住民としたうえで、アイヌと住民が交流できる場の整備など、地域や産業、観光振興に向けた取り組みを支える新しい交付金制度を創設し、「先住民族アイヌの尊厳を確立するため、人種・民族に基づくあらゆる障壁を克服し、その社会的地位の向上と文化の保存・伝承及び発展に寄与すること」を目的とする団体・アイヌ協会と密接な関係にあるのが中国共産党である。

 

中国共産党は早くからアイヌに目をつけ、1972年の日中友好回復の前年、アイヌを中国に招いている。

その後中国共産党は幾度も中国にアイヌを呼び、2018年5月に李克強首相が北海道を訪れた際には札幌でアイヌ協会の会長と会合を持っている。

また中国資本は、静岡県とほぼ同面積分の北海道の土地を買収し、水資源・森林資源・農業資源・観光資源等を押さえているが、その中国系資本による不自然な不動産買収を後押しているのが公明党とのパイプ役・二階俊博である。

そして、二階俊博が続けていきたいとする「日中友好」の大元となった「日中国交正常化」を提言したのが池田大作であり、つまり二階俊博は公明党、創価学会を通じて中国共産党とのパイプ役を担っていることになる。

 

その中国共産党の最終目標は天皇の処刑とされる。

もし中国共産党が、ながいあいだ天皇を処刑したいと考え、水面下で連綿とその目的達成のための工作活動をつづけてきたなら、「浸透工作」の手は皇室にも及んでいるはずだと考える。

そして現在の皇后雅子様が創価学会員である噂や、結婚には問題があるとされる秋篠宮眞子様の相手が池田大作の血を引いているという噂は、創価学会が皇室に入り込むことで内側から中国共産党に都合のいいように機能させるための「浸透工作」の一環だと考えると、妙につじつまが合うのでただの噂と聞き流すこともできない。

そして「日中友好」を提言した池田大作は天皇制の不要と主張しており、政界にはすでにじゅうぶんに及んでいる公明党を介した中国共産党の影響が、皇室にはまったく及んでいないとは考えがたい。

 

創価学会に限らず、カルト宗教と呼ばれるほとんどは、その呼び名は違えど教祖を中心とした中華思想を教えているのではなかろうか。

病的で妄想的な中華思想が名前を変えて世界中で差別や人権侵害を生んでいるなら、中華思想により「死ぬまで悔い改めない人たち」と、それでも折り合いをつけてつきあっていくというのは無理がある。

その理想を叶えようとすればするほど、理不尽な扱いと差別を受ける羽目になるのは、いつも善良な心の持ち主だ。

中華思想や天命思想の持ち主を区別し排除することは、世界の差別や人権侵害が解決に向かうことだ。

 

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